前回の記事「池江璃花子選手の公表で注目される白血病について調べてみました」では白血病利権やがん利権に関する情報を中心にお伝えしましたので、今回は池江選手の周辺にスポットライトを当ててみたいと思います。
池江璃花子選手のスポンサー「ヤクルト」は抗がん剤を研究開発している
池江選手のスポンサーの一つに「ヤクルト」があります。
これは池江選手のツイッターでも紹介されています。
池江 璃花子さんのツイート:今日はスポンサーのヤクルトさんに、私の大好きなジョアを頂きました！
池江選手のスポンサーでもあるヤクルトですが、実は抗がん剤を中心とした医薬品の研究も行っています。
始まりは乳酸菌の抗がん活性
1978年、当社の保有するL．カゼイ・ シロタ株に免疫賦活作用を介した抗がん活性があることが見いだされました。これを契機に、抗がん剤の開発研究が開始され、予防医学の取り組みと合わせた当社の医薬品研究が行われてきました。これらの研究の蓄積が今日のオンコロジー分野に特化した医薬品研究所の礎になっています。
研究所の主な成果 – ヤクルト中央研究所
1978年にL. カゼイ・シロタ株（通称：ヤクルト菌）に抗がん効果を発見したということなので、ヤクルトは40年以上も抗がん剤研究を続けていることになります。
ちなみにヤクルト中央研究所での研究の主な成果として紹介されている「がん」に関係する研究は以下になります。
- 1978：L. カゼイ・シロタ株の抗がん効果を発見
- 1979：抗がん剤「カンプトテシン」の化学的修飾による低毒化に成功
- 1990：がん免疫療法剤「レモナール注」の製造承認を申請
- 1991：がん化学療法剤「カンプト注」の製造承認を申請
- 1992：L. カゼイ・シロタ株の長期投与による膀胱がん患者の再発予防効果を実証
- 1994：抗がん剤カンプト注が日本で非小細胞肺がん等の4領域に対する治療剤として製造承認、発売
- 1995：抗がん剤カンプト注がフランスで進行・再発の難治性大腸がんに対する治療剤として製造承認、発売開始、日本で結腸・直腸がん等の5領域に対する効能追加が承認
- 1996：抗がん剤カンプト注がアメリカで進行・再発の難治性大腸がんに対する治療剤として製造承認、発売開始
- 1999：L. カゼイ・シロタ株を含む乳酸菌飲料の習慣的飲用による膀胱がんの発がんリスク低減効果を検証
- 2002：L. カゼイ・シロタ株の継続飲用による大腸がんの発がんリスク低減作用を臨床試験により解明
- 2003：フコイダン含有茶の胃不定愁訴改善効果およびピロリ菌低減効果を実証
- 2004：手術後の胆道がん患者へのシンバイオティクス投与（L. カゼイ・シロタ株およびB. ブレーベ・ヤクルト株＋ガラクトオリゴ糖）による腸内環境改善効果、手術後の感染性合併症予防効果を実証
- 2005：手術前のL. カゼイ・シロタ株を含む乳酸菌飲料、ガラクトオリゴ糖を含むビフィズス菌発酵乳、ガラクトオリゴ糖の飲用は、胆道がん患者の手術前後における免疫機能を高め、手術後のシンバイオティクス投与による腸内環境改善効果、感染性合併症予防効果をさらに高めることを実証
- 2006：B.ビフィダム YIT 10347を含む乳酸菌飲料によるピロリ菌の活性抑制効果、胃粘膜の炎症抑制効果、および胃の不定愁訴の改善効果を健常人で実証
- 2011：前立腺がんの予防効果が期待されているエコールを作り出す腸内細菌を発見し、日本の成人での検出率、エコール産生に関わる酵素を解明
- 2013：L. カゼイ・シロタ株の習慣的摂取による乳がん発症リスクの低減を疫学研究で実証
- 2017：術前化学療法中のシンバイオティクス（Ｌ．カゼイ・シロタ株およびＢ．ブレーベ・ヤクルト株＋ガラクトオリゴ糖）投与は、腸内環境を改善し、化学療法による重篤な有害事象の軽減に有用であることを胸部食道がん患者で実証。
このように抗がん癌剤の研究に熱心なヤクルトですが、2018年6月5日にがん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結しています。
○がん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結 | ヤクルト本社
「デュベリシブ」は血液がんの抗がん剤
それでは、そのライセンス契約に関するニュースリリース用の資料を見ていきましょう。
株式会社ヤクルト本社（社長：根岸 孝成）とベラステム社 (社長兼最高経営責任者: Robert Forrester)は、ファースト・イン・クラスの経口ホスファチジルイノシトール-3-キナーゼ（PI3K）-デルタおよび PI3K-ガンマ二重阻害剤である「デュベリシブ」について、ヤクルト本社による日本における全てのがん適応症の治療、予防または診断に係る開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結しました。
がん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結
日本における全てのがん適応症の治療、予防または診断に係る開発および商業化に関する独占的ライセンス契約
とありますので、ただ単にがん治療薬の製造・販売だけでなく、予防や検査・診断を含めた「がんビジネス」の権利ということになるのでしょうか。
ベラステム社による「デュベリシブ」の新薬承認申請は、米国食品医薬品局（FDA）において現在審査中であり、ベラステム社は、再発または難治性の慢性リンパ性白血病／小リンパ球性リンパ腫（CLL／SLL）の治療の承認、および再発または難治性の濾胞性リンパ腫（FL）の治療の迅速承認を求めています。また、2018年4月9日に、ベラステム社は、FDA が新薬承認申請を受理し、優先審査に指定したことを発表しています。
がん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結
ヤクルトが独占的ライセンス契約を結んだ「デュベリシブ」は、再発または難治性の慢性リンパ性白血病／小リンパ球性リンパ腫（CLL／SLL）
・再発または難治性の濾胞性リンパ腫（FL）
とあるように、白血病とリンパ腫向けの治療薬です。
そして、ヤクルトがスポンサーとして支援している池江璃花子選手も「血液のがん」とされている白血病ですね…
今回の契約に伴い、株式会社ヤクルト本社は、ベラステム社に対して、契約一時金として、1,000 万 US ドルを支払います。その後、将来的にマイルストーンの達成に応じて、最大で9,000 万 US ドルを支払う可能性があります。また、日本における「デュベリシブ」の純売上に基づいて二桁台の料率のロイヤリティを支払います。これに対し、ヤクルト本社は、自社の費用で、日本において「デュベリシブ」を開発および商業化する独占的な権利を獲得します。また、ヤクルト本社はグローバル開発費用を按分拠出します。ベラステム社は、日本外の「デュベリシブ」の全ての権利を留保します。
ヤクルト本社の取締役 常務執行役員・医薬品事業本部長の伊藤正徳は、「日本では、CLL/SLL および FL を治療する現行の手段は極めて限られていますが、「デュベリシブ」は両適応症における有効性および安全性を支持する堅固な臨床データを有しており、それは我々の足掛かりになるものです。我々は、これら最初の悪性血液疾患での「デュベリシブ」の開発におけるベラステム社との協業に大いに期待しており、その後、開発計画を拡大し、末梢性 T 細胞リンパ腫（PTCL）およびびまん性大細胞型 B 細胞リンパ腫（DLBCL）の追加の適応症を含めることを計画しています。」と述べています。
がん治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を締結
将来的にマイルストーンの達成に応じて、最大で9,000 万 US ドルを支払う可能性があります
ということですので、最終的に100億円近い契約金になるようです。
それに加えて純売上に対して二桁台の料率のロイヤリティを支払うということなので、抗がん剤ビジネスは巨大な金額が動く世界です。
これから適応するがん種を増やしていく計画もあるようなので、相当の売上が見込まれる皮算用があってのことでしょう。
「100億円」と聞くと庶民の感覚では途轍もない金額に思えますが、医療の世界ではそうでもないようです。
抗がん剤に関するお金の話
がん治療でどれほどの巨額が動いているのかを知るために、一旦「デュベリシブ」から離れて、抗がん剤に関するお金の話題を見ていきましょう。
先ずは本庶佑教授がノーベル賞を受賞したことにより、一躍話題の抗がん剤となった「オプジーボ」から。
「オプジーボ」対価上乗せめぐり小野薬と本庶氏側が交渉
小野薬品工業がノーベル医学・生理学賞を受賞した本庶佑（ほんじょ・たすく）京都大学特別教授の研究をもとに開発したがんの免疫治療薬「オプジーボ」に関し、本庶氏に支払う対価の上乗せに関する交渉をしていることが１４日分かった。支払いなどに備え引当金として平成２６年から積み立てており、３１年３月期連結決算で約１８０億円になる見込み。決着がつけば、引当金の一部を使って支払う考えだ。
相良暁（さがら・ぎょう）社長が同日、産経新聞社の取材で明らかにした。
オプジーボは、本庶氏らが発見した免疫を抑制するタンパク質「ＰＤ－１」が開発につながり、同社が実用化した。両者は共同で特許を出願。１８年に小野薬品が特許を独占的に使用し、本庶氏は対価を得るという契約を結んだ。
対価の割合は明らかにされていないが、相良社長は契約時には実用化できるかどうかは不透明な状況で「当時交わした契約の料率は正当」と強調する。一方、本庶氏は昨年１２月、ノーベル賞の賞金を原資に「本庶佑有志基金」を設立。若手の研究者らの支援に力を入れたいとし、今年１月、小野薬品にも基金への拠出を求めたという。
オプジーボの売上高は３１年３月期で９００億円が見込まれ、同社の業績を牽引（けんいん）している。相良社長は「弁護士を介して基金への拠出や対価の上乗せなどについて交渉しているが、提示する金額に隔たりがある」とした。
本庶氏は昨秋のノーベル賞受賞後の記者会見で、同社に対し「研究に貢献していない」と発言。同社は反論するなど、「対立」が続いていた。
「ノーベル賞受賞」「夢の治療薬」など華々しい言葉が添えられたニュースの方に関心が向きがちですが、裏では本徐教授と小野薬品工業の間にお金を巡るドロドロとした対立があるようです。
ノーベル賞受賞の影響も大きいでしょうが、「オプジーボ」は年間で900億円の売上が見込まれているそうです。
「オプジーボ」は登場時に高額抗がん剤として話題になりましたが、適応がん種の増加により、現在では当初の4分の1にまで価格が抑えられたようです。
○「オプジーボ」続く受難 用量変更でまたも大幅引き下げ…薬価 収載時から76%安く
それでも年間で900億円もの売り上げがあるのですから、抗がん剤は製薬会社にとっては正に「金の生る木」と言ってもいいでしょう。
一本40円のヤクルトをちまちま売って稼ぐのとは比較にならないほど莫大な売り上げが見込めるからこそ、ヤクルトも抗がん剤の研究・開発を長年続けているのでしょう。
「オプジーボ」の900億円という金額にも驚かされましたが、何と！一回の投与で5,000万円！という超高額な抗がん剤が登場したようです。
白血病治療薬「キムリア」了承、米国で１回５千万円
厚生労働省薬事・食品衛生審議会の再生医療部会は２０日、免疫細胞を活用して若年性の白血病を治療する新製剤「キムリア」の製造販売を了承した。スイス製薬大手「ノバルティス」の日本法人「ノバルティスファーマ」が申請していたもので、厚労省は早ければ３月にも正式承認する見通し。米国では投与１回５千万円以上で、高額な価格と高い効果が国際的に注目されている。
キムリアは、「ＣＡＲ－Ｔ細胞（キメラ抗原受容体Ｔ細胞）」を使ったがん免疫治療製剤。患者から採取した免疫細胞（Ｔ細胞）を遺伝子操作して体内に戻し、がん細胞を攻撃させる。特定の難治性の血液がんに対し、高い治療効果があるとされる。２０１７年に米国で実用化され、欧州でも承認されている。
臨床試験では、再発可能性や、抗がん剤が効きにくい難治性の「Ｂ細胞性急性リンパ芽球性白血病患者」（ＡＬＬ）の約８割でがん細胞がなくなった。同じく難治性の「びまん性大細胞型Ｂ細胞リンパ腫患者」（ＤＬＢＣＬ）でも約５割に治療効果が確認された。
競泳女子のエース、池江璃花子（いけえ・りかこ）選手（１８）が白血病と診断されて注目を集めているが、池江選手の病気の詳細が明らかになっておらず、新製剤の効果があるかは不明だ。
この「キムリア」も白血病の抗がん剤ですが、一回の治療に5,000万円ですか？
そのうち「オプジーボ」のように薬価が抑えられるでしょうが、白血病について調べた後だけに、呆れてものが言えなくなる価格設定です。
「ガン治療を受けなかった人のほうが4倍以上長生きする」
「治療を拒否した患者の平均余命は12年6カ月である。しかし外科手術、その他の（ガン）治療を受けた患者は平均すると治療後わずか3年しか生きていない」
「症状が重いために放ったらかしにされてきた患者のほうが、症状が軽くて治療を受けた患者よりも実際の生存期間は長くなっている」
「（4倍死の）原因は手術による外傷が、生体の防衛機構に影響したためである、と私は考える。人体には本来、あらゆる種類のガンに対抗する防衛機構が備わっているのだ」
（ハーディン・ジェームス博士、カリフォルニア大）「抗ガン剤は猛毒物質でガンを治せないのは常識」
「抗ガン剤は強い発ガン物質で二次ガンを発生させる」
「これらの毒性で大勢の人が死んでいる」
（厚労省の抗ガン剤担当の紀平技官）「抗ガン剤は使っても効かない。こんなモノに保険適用していいのか？」
（厚労省保険局の麦谷眞理・医療課長）医師271人に「自分自身に抗ガン剤を打つか？」とアンケートを行なうと、270人が断固ノーと回答。
白血病は癌ではないより抜粋
果たして「治せない」「使っても効かない」「医者が自分自身に使わない」抗がん剤の治療に、一回で5,000万円もかけて行うだけの価値があるのでしょうか。
また、他にも高額な治療薬が次々と開発され、国内製薬会社の抗がん剤関連の売上高も拡大を続けているようです。
製薬大手がこぞって注力 各社の「がん事業」はどこまで拡大したのか
世界市場 21年に16兆超え予測も…国内各社が集中投資
がん領域の市場は国内外ともに拡大を続けています。
米クインタイルズIMSによると、がん治療薬に対する全世界の支出は2016年に1130億ドル（約12.3兆円）に達し、21年には1470億ドル（約16兆円）を超えると予測。富士経済の予測では、国内の抗がん剤市場も14年の8523億円から23年には1兆5438億円（14年比81.1%増）に拡大する見通しです。
高成長が見込める数少ない領域だけに、国内各社もがん領域に投資を集中させています。
武田薬品工業は今年2月、52億ドル（当時のレートで約6000億円）を投じて抗がん剤を手がける米アリアド社を買収。武田としては、11年のスイス・ナイコメッド（約1兆1000億円）、08年の米ミレニアム（約9000億円）に次ぐ3番目の規模の大型案件となりました。
武田のがん領域の製品ラインナップは、「ベルケイド」や「アドセトリス」など血液がんが中心でした。アリアド買収では白血病治療薬「アイクルシグ」やALK阻害薬ブリガチニブを獲得。血液がん領域をさらに強化するとともに、固形がん領域の転換も本格化させます。ブリガチニブは5月に米国で承認を取得。武田は、ピーク時に世界で10億ドル超の売り上げを期待しています。
大日本住友製薬も今年1月、白血病治療薬を開発する米トレロ社を買収。12年には、がん領域への参入を狙って米ボストン・バイオ・メディカルを買収し、がん幹細胞を叩くとされる新薬候補「BBI608」「BBI503」を獲得しました。特許切れが近づく抗精神病薬「ラツーダ」に替わる次期主力品として開発を急いでいます。
第一三共は、16～22年度の中期経営計画で「がんに強みを持つ先進的グローバル創薬企業」を中長期ビジョンに掲げました。中計期間中にがん事業を本格的に立ち上げ、最終年度の売上目標は400億円。25年度には3000億円規模まで拡大させたい考えで、治験薬の生産能力を増強して開発を加速させます。
高成長が見込める数少ない領域だけに、国内各社もがん領域に投資を集中させています
とあります。
病気の市場など成長させることなく寧ろ縮小させて欲しいところですが、製薬会社をはじめとするがん治療の関係者は、がん市場を拡大させ更なる儲けを追究していくようです。
さて、これだけがんの研究が進み、製薬各社から次々と新たな抗がん剤を開発している状況ですが、実際のがん治療にその成果は現れているのでしょうか？
年次推移：[国立がん研究センター がん登録・統計]
- 男女とも、がんの罹患数は1985年以降増加し続けている
- 2012年のがん罹患数は1985年の約2.5倍
- がん罹患数の増加の主な原因は人口の高齢化
年次推移：[国立がん研究センター がん登録・統計]
- 男女とも、がんの死亡数は増加し続けている
- 2015年のがん死亡数は、1985年の約2倍
- がん死亡数の増加の主な原因は人口の高齢化
がんの研究を1985年から30年間も続けていながら、がん罹患数が2.5倍、がん死亡数が2倍にそれぞれ増加しています。
そして、がん罹患数・がん死亡数共に、増加の主な原因が人口の高齢化だそうです。
がん患者増加の原因をただ単に「高齢化」の一言で片付けてしまい、何の予防策も、何の対抗策も生み出すこともできないがん研究とはいったい何のために存在するのでしょうか？
製薬会社が高額な抗がん剤を開発しボロ儲けする一方で、減少することなくむしろ増加する一方のがん死亡数。
この矛盾した状況がおかしいなと感じた方は、こちらのページもご覧ください。
池江璃花子選手のマネージメント会社は電通の子会社
池江璃花子選手のスポンサーであるヤクルトが抗がん剤を開発しているということから、抗がん剤についての話が長くなってしまいましたが、再び池江選手の周辺についての情報に戻りたいと思います。
今度は池江選手とマネージメント契約を結ぶ「ジエブ」という会社についてです。
このジエブの業務はスポーツイベントの企画がメインのようですが、アスリートのマネージメントも行っている会社で、電通の子会社になります。
所属アスリート | 株式会社ジエブ
このジエブのホームページを見ると、社名よりも先に「dentsu」の文字の方が大きく表示されていますね。
ジエブ所属アスリート
- ボクシング：村田諒太選手（ロンドンオリンピック ミドル級 金メダル・元WBA世界ミドル級王者）
- 競泳：瀬戸大也選手（リオデジャネイロオリンピック 400m個人メドレー 銅メダル）
- 競泳：池江璃花子選手（リオデジャネイロオリンピック 100mバタフライ 5位入賞）
- バスケットボール：渡邊雄太選手（NBA メンフィス・グリズリーズ）
- 競泳：坂井聖人選手（リオデジャネイロオリンピック 200mバタフライ 銀メダル）
池江璃花子選手以外にも、オリンピックのメダリストや日本バスケットボール界の期待の星がジエブに所属しています。
そのジエブの親会社である電通は日本最大手の広告代理店ですが、最近では社員の過労死問題によりブラック企業というイメージを持っている方も多いのではないでしょうか。
その社員の過労死事件を引き起こした原因とも言われる、電通社員の行動規範が「鬼十則」と呼ばれるものです。
それにしても「鬼十則」とは凄い名前ですね。
鬼十則
4代目社長・吉田秀雄により1951年につくられた電通社員の行動規範。
1991年の男性社員の過労死（電通事件）の発生後、新入社員研修の教本などからは除外されたが、その後も社員手帳には記載が続けられ、電通の労働体質の背景になっているとされた（特に第5項）。
2015年12月に発生した新人女性社員の過労自殺を受け、2017年度より社員手帳から記述を削除することが発表された。
- 仕事は自ら創るべきで、与えられるべきでない。
- 仕事とは、先手先手と働き掛けていくことで、受け身でやるものではない。
- 大きな仕事と取り組め、小さな仕事はおのれを小さくする。
- 難しい仕事を狙え、そしてこれを成し遂げるところに進歩がある。
- 取り組んだら放すな、殺されても放すな、目的完遂までは……。
- 周囲を引きずり回せ、引きずるのと引きずられるのとでは、永い間に天地のひらきができる。
- 計画を持て、長期の計画を持っていれば、忍耐と工夫と、そして正しい努力と希望が生まれる。
- 自信を持て、自信がないから君の仕事には、迫力も粘りも、そして厚味すらがない。
- 頭は常に全回転、八方に気を配って、一分の隙もあってはならぬ、サービスとはそのようなものだ。
- 摩擦を怖れるな、摩擦は進歩の母、積極の肥料だ、でないと君は卑屈未練になる。
この「鬼十則」は電通社員に向けてのものですが、電通という会社は消費者である私たち庶民に対しては、以下の「戦略十訓」にあるスタンスで広告作りやPR戦略を練っているようです。
戦略十訓
1970年代、電通PRにより提唱されたとされる。
- もっと使わせろ
- 捨てさせろ
- 無駄使いさせろ
- 季節を忘れさせろ
- 贈り物をさせろ
- 組み合わせで買わせろ
- きっかけを投じろ
- 流行遅れにさせろ
- 気安く買わせろ
- 混乱をつくり出せ
この「戦略十則」を見ると、電通にとっての「お客様」とはあくまで広告主（クライアント）であり、消費者である私たち庶民は電通のクライアントに貢がせるための単なる奴隷に過ぎないことが良く分かります。
いきなり「奴隷」と言われてもピンと来ないかもしれませんが、「させろ」という言葉は上の立場の者、つまり支配者が使う言葉です。
また、「させられる」（使役される）のは被支配者であり、つまりは奴隷と同じことです。
さすがに庶民も馬鹿ではないので、強制的に物を買わせるCMをテレビで流していても誰も見向きもしません。
そのようなことをしたら今の時代だと炎上騒ぎを起こしてしまい、却って逆効果となってしまいます。
しかし、電通はビジュアルや音楽、更には魅力的なキャッチコピーを巧みに使い、「命令」であることを気付かせることなく、視聴者の購買意欲を駆り立て、その人の意志でお金を使うように仕向けているわけです。
あなたもテレビのCMやキャンペーン広告に乗せられて、大して必要ではないもののためにお金を使ってしまうという苦い経験をされたことは、一度や二度はあるのではないでしょうか？
広告制作だけではない電通の裏の仕事
広告代理店といえばテレビCMなどの広告を作ってクライアントの商品やサービスを宣伝する仕事だと思いがちですが、人々に宣伝だと思わせない方法を用いた宣伝行為、いわゆるステルスマーケティングも行っています。
通常のステルスマーケティングはブログやSNSを使ってやらせ記事を書いてもらう方法を取りますが、電通の場合は新聞というマスメディアを使ったものでした。
新聞や雑誌では「記事広告」として通常の広告とは違う宣伝手法がありますが、記事広告内に「広告」「PR」「AD」「協力○○（企業名）」といった広告である旨を示す記述が入ります。
しかし電通が行っていた方法は、お金を払って通常の記事として書かせておきながら宣伝であることを隠していた、というのですから何とも悪質な手口です。
あなたの命にかかわる医薬品の新聞記事が、カネで買われた記事だったとしたらどうしますか？
それが実際に起きていた、しかも何年も前からーー。
私たちがそんな疑いを持ったのは2016年の3月のことだった。
脳梗塞(こうそく)の予防に使う「抗凝固薬(こう・ぎょうこやく)」の記事をめぐり55万円のカネが動いていたことを示す資料を入手したのが始まりだった。資料を見ると、カネを払っていたのは、製薬会社の仕事を請け負った最大手の広告代理店、電通のグループ会社。カネをもらっていたのは、全国の地方紙に記事を配信する共同通信のグループ会社だ。
抗凝固薬は血を固まりにくくする薬だ。効果が高い半面、患者によっては脳内で出血する。因果関係は不明なものの、現場の医師らから数百件の死亡事例が公的機関に報告されている。製薬会社自身も「重篤な出血の場合には死亡にいたるおそれがある」と警告している。
共同通信が配信した記事は地方紙に掲載された。「広告」や「PR」などの明記はどこにもない。ごく普通の記事の体裁だった。
電通側で関わっていたのは、電通と、100%子会社の電通パブリックリレーションズ(電通PR)。
共同通信側では、記事を配信した報道機関の一般社団法人共同通信社(社団共同）と、100%子会社の株式会社共同通信社(KK共同)だ。
取材に対し、電通PRの当時の担当者はこのカネが「記事配信の成功報酬だった」と認めた。記事を書いた社団共同の編集委員も「営業案件であるとの認識はあった」と語り、記事にカネがからんでいるとの認識があったことを認めた。
抗凝固薬だけではない。内部資料や関係者の証言によると、医薬品の記事の見返りにカネが支払われるという関係は、電通側と共同通信側の間で少なくとも2005年から続いていた。私たちが入手した電通側の内部資料にその記録があった。KK共同の医療情報センター長は「うしろめたい気持ちはあった」といっている。
命にかかわる薬の記事をめぐってカネが動いていた。
記事がカネで買われていたことにならないのだろうか。
人の命をどう考えるのかーー。広告とは、PRの仕事とは何か。そして、ジャーナリズムとは。
巧妙な誘導
記事は、「健康日本21推進フォーラム」という組織が実施した調査結果を紹介する形で書かれている。
まず注目してほしいのが、その調査期間「一昨年(2011年)1~9月」だ。
調査開始時点で販売されていた抗凝固薬は一つしかない。発売から50年が経つ先行薬「ワルファリン」だ。
したがって、「薬に対する不満が多く、年率で4.3％(3万3千人の患者に相当)が服用を中止」の対象になったのは、ワルファリンしかない。
では、山口理事長のコメント「最近は1日1回の服用で済む薬剤も登場し選択肢が増えている」で、出てくる新薬は何か。
記事が書かれた時点までに販売された心房細動の患者への抗凝固薬は次の3剤だ。
2011年3月 プラザキサ
2012年4月 イグザレルト
2013年2月 エリキュースキーワードは「1日1回の服用」だ。
エリキュースの使用説明文には「1日に2回(朝・晩)服用するお薬です」とある。プラザキサも同様。しかしイグザレルトは「1日1回」である。
つまり、山口理事長(80)が推奨している「新薬」はイグザレルトだけなのだ。このことは、薬の処方に関係する医師や薬剤師ならすぐわかる。製薬会社の名前も、薬の商品名も出さず、特定の医薬品へと誘導する巧妙な手法だった。
報道用資料は電通グループが作っていた
編集委員は「健康日本21推進フォーラム」が作った報道用資料を下敷きにした。山口理事長のコメントの紹介も「〜と話している」と書き、直接インタビューしたかのような書きぶりになっているが、報道用資料の中であらかじめ用意された山口理事長の「所感」の部分を抜粋してコメントに仕立てたという。
ただ、編集委員が知らないことがあった。
「健康日本21推進フォーラム」は、電通グループが仕切っていたのだ。しかしそのことは、ウェブページや報道用資料のどこにも書かれていない。
一体、どうなっているのだろう。
電通グループからの「成功報酬」より抜粋
先ほどご紹介した「戦略十則」を提唱していたとされる「電通PR」という社名が出てきましたね。
電通PRがどのような会社なのかを知ってしまうと、人々を騙すような悪どい仕事をしていたとしても、「そうでしょうね」と思わず納得してしまいます。
また電通の依頼で抗凝固薬の記事を書いたKK共同は電通から派生してできた会社のようです。
このような情報がありました。
国内のマスコミのネタはアメリカのロイターと国内の共同通信が提供している。
即ち、良く耳にする「ロイター・共同」である。現在、「ロイター」は、２００８年に買収されて正式名称は「トムソン・ロイター」である。
「ＡＰ通信」及び「ＡＦＰ通信」と並び、世界３大通信社として情報通信を掌握している。これらの組織は経済情報と広告収入等で莫大な利益をあげている。
「共同通信」は一般社団法人と子会社形態での株式会社から成り立っており、前進は「電通」である。
「電通」は日本の情報通信のドンである。 戦前には「同盟通信社」が、その任を負っていたがＧＨＱによって解体され「電通」が設立。「電通」から「共同通信」と「時事通信」が誕生している。
(中略)
さて、ここからはＣＩＡが構築した朝鮮人によるマスコミ監視システムをおさらいする。先ず、戦後に設立された「電通」の最高顧問である「成田豊」は在日と言われている。
wiki成田豊在日の記述も昨今は、改ざんが進みWIKIからも記述は消えた。２００９年には韓国政府から最高位の修交勲章光化章を受賞。日本政府からは旭日大綬章受章。韓日の架け橋役３０年、電通の成田豊最高顧問 （中央日報 2009.03.25）
広告業界を束ねる「電通」にマスコミは逆らう事は出来ない。実はＮＨＫも間接的に「電通」に支配されている。
ＮＨＫの番組制作の委託を受けている「ＮＨＫエンタープライズ」は「総合ビジョン」に番組制作を丸投げしている。「総合ビジョン」の株主は電通とＮＨＫである。
wiki総合ビジョン国民より強制徴収されるＮＨＫ受信料は「電通」の利益となって、利益の一部がＮＨＫの役員の懐に収まる。
それでは次に、各新聞社の住所を列記する。
読売新聞東京本社 〒100-8055 東京都千代田区大手町1-7-1
韓国日報 〒100-0004 東京都千代田区大手町1-7-1 8Ｆ朝日新聞東京本社 〒104-8011 東京都中央区築地5-3-2
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このようにマスコミのニュースソースとなっている「共同通信」と「時事通信」は、どちらも戦後に「同盟通信社」がGHQによって解体されたことにより誕生した会社です。
「同盟通信社」の設立から解散、その後の「共同通信」と「時事通信」の設立までの経緯は以下になります。
- 1936年1月 新聞聯合社をもとに、同盟通信社が誕生。
- 1936年6月 日本電報通信社（電通の旧社名）の通信部門を吸収。
- 1937年7月 ニュース映画製作へ着手。
- 1945年9月14日 GHQにより海外向け外国語放送が遮断され、業務停止命令が下り、事前検閲が開始される。
- 1945年9月24日 「新聞界の政府からの分離」（SCAPIN-51）発令。
- 1945年10月31日 役員会にて解散を決議。
- 1945年11月1日 一般報道部門などは共同通信社、経済報道部門などは時事通信社として発足。
現在では日本の広告代理店の最大手である電通ですが、当初は通信社として設立されました。
しかし、強力な単一の通信社を作らせて通信網を独占させ、単一通信社と単一新聞社を包括したメディア機関を作る目的で同盟通信社が設立され、電通は無理やり通信部門を譲渡させられてしまいます。
1901年（明治34年）7月1日、光永星郎が「電報通信社」を創業した。
光永は、日清戦争の際に従軍記者として中国に渡った経験を持つ。
このとき、通信手段の不備による記事掲載の遅れなどの理由から通信社の重要性を痛感した光永は、自ら通信社を興すことを考えた。
だが通信社設立には莫大な資金を要することから、光永は営利の見込まれる事業として広告業に目を付けた。
即ち、広告代理店「日本広告株式会社」を設立し、然るのちに通信社を広告代理店に併設するという形をとったのである。
日本広告と電報通信社は、新聞社から受領する通信料と新聞社に支払う広告料を相殺する方式で地盤を築いた。
新聞社にとってこの手法は、広告枠を電報通信社に開放しさえすればニュースを享受できるため都合が良く、後発の通信社であった電報通信社がシェアを拡大する上で大いに役立った。
しかし同時に、これは通信社が新聞社の生殺与奪の権を握ることに他ならないとの批判も受けた。
1931年（昭和6年）の満州事変後、陸軍省・海軍省・外務省の情報担当者による会議が行われ、情報通信の一元化による統制を行うための布石として、電通と聯合の合併が画策された。電通にとっては承服できかねる話であり、多くの地方紙も強硬に反対したが、新会社「同盟通信社」の設立構想は進められた。
1932年（昭和7年）12月、里見甫の「満州における国家代表通信社」の設立工作により、満州における電通と聯合の通信網を統合した国策会社である「満州国通信社」（略称「国通」）が設立された。同社は後に同盟通信社の姉妹機関となる。
1935年（昭和10年）11月17日、電通の承諾なきまま「同盟通信社」の設立が許可され、12月17日の設立総会で、翌月1日からの業務開始が決定した。合併推進派は、小森七郎、正力松太郎、寺田四郎の3名を光永の元に向かわせて翻意を促したが、光永は首を縦に振らなかった。
1936年（昭和11年）1月1日、「社団法人同盟通信社」（以下「同盟」）が発足した。ただし、未だ電通側の承諾が得られないままの見切り発車であったため、この時点では聯合が社名を変更したに過ぎなかった。同年3月9日に誕生した廣田内閣において逓信大臣に就任した頼母木桂吉は、かつての商売敵である光永を呼び付け「政府裁定案」の受諾を迫った。光永はこの案を呑み、4月30日に契約書に調印。6月1日、電通は通信部を同盟に譲渡し、広告代理部門は同盟の広告部と統合した。現在の、広告専業としての電通の基礎は、こうして形成された。
同盟は日本の国家代表通信社として、また東洋最大の通信社として君臨した。しかし帝国と共に拡大した同社の命運は、帝国と共に尽きることとなる。
マスメディアにとって非常に大きな収入源である広告を扱っている電通は、マスメディアに対して大きな力を持っています。
かつて通信社が新聞社の生殺与奪の権を握ることに他ならない
との批判受けた電通が、本業であったはずの通信部門を同盟通信社に譲渡することより、現在新聞社をはじめとするマスメディアを支配することになるのですから、当時危惧されていたことが現実となったわけです。
そして、マスメディアにニュースを提供する「共同通信」と「時事通信」も、元々は電通の通信部門が母体となって設立された会社。
つまり電通は配下に治める通信社（マスメディアの情報源）とマスメディア（世の中へ情報発信）を巧みに利用すれば、電通が意図する話題をニュースとして作り出し、その話題をマスメディアを使って大々的に報道させることにより、電通が狙った世論や潮流を世の中に生み出すことが可能だということです。
池江璃花子選手は白血病治療薬「デュベリシブ」の広告塔なのか？
「池江璃花子選手の白血病」から「ヤクルト」、更に「電通」へと話が飛躍しすぎてしまいましたので、ここでひとまず簡単にまとめておきます。
まず、白血病の罹患を公表した池江選手、そのスポンサーのヤクルトは白血病の治療薬「デュベリシブ」の日本における開発および商業化に関する独占的ライセンス契約を2018年に締結しました。
また、池江選手のマネージメント会社ジエブは電通の子会社であり、池江選手のスポンサーであるヤクルトは電通の顧客でもあります。
ヤクルト本社｜新聞広告データアーカイブ
「池江璃花子選手」「ヤクルト」「電通・ジエブ」の関係。
また電通という会社がクライアントの儲けのためなら手段を選ばず悪徳な行為を行っている会社であること。
これらのことを考慮すると、池江選手がヤクルトが開発している「デュベリシブ」の広告塔として利用されているのでは？と疑いの目で見てしまいます。
考えすぎでしょうか？
また、以下のような情報まで目にしてしまうと、ヤクルトや電通が関係する池江選手の白血病の件について疑い深くなってしまいます。
腸内細菌研究の第一人者、光岡知足 東京大学名誉教授のインタビュー記事から。
■ヨーグルトの菌＝腸内のビフィズス菌とは限らない！？
――先生、今日はヨーグルトの話を中心に伺っていきたいと思っているんですが、世の中には「●●●を食べれば健康になれる」っていう話がとても多いですよね？ ヨーグルトに関しても、同じような質問を受けることが多いんです。「ヨーグルトって、本当に体にいいんでしょうか」って。
光岡 一つの食品を摂っただけで健康になれるということはありませんよ。
――では、ヨーグルトを食べると腸内環境が改善されると言われていますね？ こちらについてはどう考えればいいでしょうか？
光岡 腸内環境が改善されるということは、腸内の善玉菌の働きが優勢になるということです。善玉菌というのは私が便宜的に名づけたもので、ヒトの腸では（広義の）乳酸菌の一種、ビフィズス菌が該当すると考えてください。要するに、ヨーグルトを食べるとこの善玉菌＝ビフィズス菌が増えるのかということだと思いますが、単純に「はい、そうです」とは言えないですね。
――増えるかどうかという点で言えば……。
光岡 生きた菌が腸まで届いて、そこで増殖するということは普通はないですから。それは実験でも検証しています。
――この点は後ほど詳しく伺いますが、「生きた菌が腸に届いて増えるのではない」んですね？ この話だけでもビックリする人は多いと思いますが……。
光岡 正確には、生きて届くかどうかはあまり重要ではないということです。ヨーグルトが体にいいとされるのは、別のメカニズムで考えなくてはいけない問題です。
（中略）
――ええと。ヒトの腸内に生息している善玉菌は、ビフィズス菌であるわけですよね？
光岡 そうです。私が研究を始めた当初（1950年代）は、ビフィズス菌は赤ちゃんの腸内にしか生息していないと思われていたのですが、その後の研究で、大人の腸内でもたくさん生息することがわかってきました。これに対して、他の動物の腸内に多数生息している乳酸菌は、ビフィズス菌ではなく、ラクトバチルス（乳酸桿菌）という菌です。
同じ乳酸菌でも、種類がまったく違うんです。ですから私は、ヒトを「ビフィズス菌動物」、ほかの動物を「ラクトバチルス動物」とも呼んでいます。（中略）
光岡 ヨーグルトの健康効果については、すでに100年ほど前、イリヤ・メチニコフ（ヨーグルトの不老長寿説を唱えたロシアの生物学者）が「ヨーグルトは体にいいよ」と言っているわけですね。メチニコフの説は、「ブルガリアに長寿者が多いのはなぜか」というところから始まったんです。それで、ヨーグルトをたくさん摂っているからだろうと、そうした仮説を提唱して、ヨーグルトを健康食としてすすめていたわけです。
――ブルガリアヨーグルトという名前は、このメチニコフの研究にあやかったものであったわけですね。ただ、使っているブルガリア菌はヒトの腸内に棲んでいる菌ではない……。ということは、ブルガリアヨーグルトを食べても腸内のビフィズス菌が増えるというわけではない？
光岡 いや、そうとは言えません。確かにビフィズス菌を使ってはいませんが、ヨーグルトを摂ること自体は「体にいい」ことなんです。
――ややこしく感じてしまうかもしれませんが、ここは大事なポイントですよね。ここも後で詳しく検討していきましょう。では、ヤクルトのような乳酸菌飲料はどうでしょうか？ 「生きた菌が腸まで届く」とＣＭなどでも言っていますが……。
光岡 （発酵乳酸菌飲料の）「ヤクルト」もビフィズス菌は使ってないですよ。「ラクトバチルス・カゼイ・シロタ株」って言っているでしょう？
――渡辺謙さんが言っています（笑）。
光岡 ビフィズス菌ではないでしょう？
――ああ、確かにラクトバチルス（乳酸桿菌）ですもんね。では、仮に生きたまま腸に届いても……。
光岡 生きた菌が腸に届くのがいいと企業が言うのは、そうした菌が腸内で増殖して、棲みつくことが、腸の健康に好影響を与えると考えているからですが、私が調べたところ、いくら飲んでも増殖はしない。
ラクトバチルスは耐酸性があるので生きたまま腸を通過して便から検出されますが、それも飲むのをやめると間もなく無くなってしまう。つまり、腸には定着しない。研究を続けていくなかで、そういうことが分かってきた。それは学会でも発表しています。ただ、それを言っても、みんななかなか理解しないんですね。――ヒトの腸内でビフィズス菌が最優勢であるということが、ある程度認知されるようになったのはいつぐらいですか？
光岡 学会で認知されるようになったのは、60年代に入ってからです。
――じゃあ、知っている人は知っていた。でも、ヤクルトは使用している菌をビフィズス菌に変えているわけじゃないですよね。
光岡 「ビフィール」や「ミルミル」という商品はビフィズス菌を使った発酵乳ですが、「ヤクルト」はラクトバチルスを使っていますから（＊現在は「ミルミル」のみ販売）。
――じゃあ、ヤクルトが健康にいいって、CMなどで言っている根拠は？
光岡 ですから、健康にはいいんだと思いますよ。ただ、いかにも投与した菌が増えているからいいんだと言わんばかりでしょう？ そこはちょっとおかしい。菌が増えるから健康にいいんじゃないんです。別のメカニズムです。
■「生きた菌」が腸内に届くわけではない！？
――「生きた菌が腸に届く」というといかにも健康と関係がありそうに思えますが、それは一つのイメージでしかないわけですね。
光岡 それだけ腸内細菌のことがわかっていなかったんです。
――先生が研究に着手されることで、事実上、この分野が切り開かれていったわけですから、わかる気がします。ご研究の過程でいろいろあったわけですね。
光岡 そうです。たとえば、ヤクルトの話で言えば、当初は「ラクトバチルス・アシドフィルス・シロタ株」と呼んでいたんです。
――ええと。いまは「ラクトバチルス・カゼイ・シロタ株」でしたよね？ CMとかでも、そう言っていますが……。
光岡 当時は同じラクトバチルス（乳酸桿菌）でも、カゼイ菌ではなく、アシドフィルス菌を使っていると、ヤクルトは認識していたんです。
――少し整理しましょう。カゼイ菌もアシドフィルス菌も乳酸菌の仲間ですが、ヒトの腸内に生息しているビフィズス菌とは種類が違うわけですね。
光岡 そうです。ラクトバチルスの仲間は、ヒト以外の動物の腸内に多く生息しているんです。
――で、ヤクルトが売り出された初期の頃（1950年代）は、そのラクトバチルスの種類自体を間違って認識していたと……。
光岡 誤解しないように言えば、当時、大人の腸内ではビフィズス菌ではなく、アシドフィルス菌が優勢であるというのが常識だったんです。当時の教科書にもそう書いてありましたから、ヤクルトはそれを信じて、大人の腸にはアシドフィルス菌がいいからと開発に取り組み、「ヤクルト」という商品を出したんです。
――ただ、現実にはアシドフィルス菌でもなかったと……。
光岡 私が大学にいた時、ラクトバチルスの分類を研究していたため、「ヤクルトの菌を見てくれ」と教授に言われたのですが、調べてみるとアシドフィルス菌じゃなく、カゼイ菌でした。でも、私もまだ若かったから、誰も言うことを聞いてくれない。「そんなことはありえない。光岡は別の菌と見間違えたんだろう」とね。ですから、ヤクルトも別の大先生の意見を聞いて、「アシドフィルス・シロタ株」ということでずっとやっていたんです。それが1958年くらいのことです。
――ビフィズス菌が腸にいいかどうかを考える以前のところで、いろいろ混乱があったんですね。
光岡 それで、この5年後くらいに留学したベルリンで「日本ではこれをアシドフィルスと言っているけど、違うだろう？」と聞いたら、「これはおまえの言うとおり、カゼイだ」と言われました。そこでやっぱり違うと確認した。ヤクルトから連絡があったのは、ドイツから帰ってきた翌年（1967年）のことです。「先生はうちの菌はアシドフィルス菌じゃないと言っていましたけど、本当はどんな菌なのですか？」と。そこで「カゼイだ」と答えたんですね。
当時、ヤクルトは海外に進出しようとしていたんですが、その過程でイギリスに菌が送られて、私の知っているシャープという分類学の研究者に同じことを指摘されたんですね。で、「すぐに直しますから、先生言わないでください」って言う（笑）。――まあ、わかっていなかったわけですから仕方ないですよね。
光岡 でも、同じ年の細菌学会で、「ヤクルトは人腸乳酸菌で作っている。アシドフィルス・シロタ株は非常に健康にいい」と科学映画まで上映したものだから、これはけしからんと。
私はすでに日本の発酵乳、乳酸菌飲料に含まれている乳酸菌をすべて調べていて、ヤクルトにもほかの乳酸菌飲料にもアシドフィルス菌がいないことはわかっていました。にもかかわらず、直さないから、全部データを公表しました。そうしたら世の中は騒然とし出した。――騒然とした（笑）。すごい話になってきました。
光岡 なぜかと言うと、厚生省がつくった乳等省令という法律があって、発酵乳や乳酸菌飲料を作るときはこれを守らなければならなかったわけですが、当時はビフィズス菌じゃなく、アシドフィルス菌かブルガリア菌を使うことを義務づけていたんです。
つまり、ブルガリア菌とアシドフィルス菌が発酵乳を作る菌として大手を振って歩いていた。そこで、私の先生である越智勇一先生が間に入って、法律を変えたんです。その結果、菌種を決めることはやめて、乳酸菌と酵母を使って作ったものが発酵乳、乳酸菌飲料ということになった。この乳酸菌のなかに、ビフィズス菌もブルガリア菌も、アシドフィルス菌、カゼイ菌もすべて含まれているわけです。――このときに改正した法律が今も通用している？
光岡 そうです。そうしないと、それまで売られたヤクルトはカゼイ菌を使っているから食品衛生上に違反になっちゃう。改正されたので違反にならない（笑）。
――ヤクルトは、これを機にカゼイ菌だと改めたんですか？
光岡 そうです。「アシドフィルス・カゼイ・シロタ株」ということになったんです。まあ、菌株保存センターの菌種を調べても、本当のアシドフィルス菌でないものをそう呼んでいた時代でしたから、仕方ないとも言えますが……。
――各メーカーもこの法律をふまえて製品を販売するようになったわけですね。
（中略）
■「生きた菌」でも「死んだ菌」でも効果は変わらない！？
――では、生きた菌が腸に届き、ビフィズス菌が増殖するわけではないとすると、ヨーグルトの乳酸菌は腸にどう作用するんでしょうか？
光岡 結論を言えば、生きた菌でも死んだ菌でもいいんです。「ヨーグルト不老長寿説」を唱えていたメチニコフも、いまから100年も前に出版した本（「The Prolongation of life」）のなかで、加熱殺菌したブルガリア菌の入ったエサをハツカネズミに与えたところ、生きた菌を与えた場合とほとんど同じように生育したと書いています。
――ヨーグルト研究の開祖みたいな研究者が、100年前の段階で「菌が生きているかどうかは重要でない」と認識していたんですね。では、生きた菌が腸内で増えないとして、ヨーグルトが体にいいと言われている理由はどこにあるんでしょうか？
光岡 ヨーグルトを摂ると、自分が持っているビフィズス菌が増えるんですよ。
――ええと。それは摂取したヨーグルトに含まれる乳酸菌の影響ですか。
光岡 そのメカニズムははっきりとわかっていませんが、ヨーグルトの乳酸菌には腸管の免疫を刺激し、活性化させる力があるんです。
――それは生きた菌、死んだ菌にかかわらず？
光岡 そうです。先ほどもお話したように、死んだ菌でも構わないのです。
――細かくお伺いしますが、それはビフィズス菌でなくても構わないんですか？ つまり、ヒトの腸内に棲んでいないブルガリア菌やカゼイ菌でも？
光岡 生きた菌が腸内で増えることが目的ではないですから、それも関係はないでしょう。それぞれのヨーグルトに特徴はあるでしょうが……。
（中略）
――なるほど。こうした実験を通じて、「菌が生きているかどうかは重要ではない」ということがわかってきたわけですね。
光岡 誤解のないように言えば、ヨーグルトなどで生きた菌を摂った場合でも、菌の成分（死骸）が腸に届きさえすればいいのです。そうすれば、腸管の免疫が刺激され、結果として長寿につながることになります。
――そう考えると、乳酸菌の種類よりも、腸に届く菌の数のほうがずっと大事だと言えそうですね。この点については次の回に詳しくお伺いしていきますが……。ところで、カルピスって、糖分の量が多すぎではないですか？
光岡 多いですね。カルピスは甘いから健康には良くないと、メーカーサイドにはずっと言ってきました。でも、「初恋の味」ということでやってきましたから、なかなか味は変えられないようです。
――殺菌乳酸菌の効果を考えると、ちょっともったいない気がしますが……。まあ、嗜好品として考えればいいんでしょうね。
光岡 ヤクルトにしても糖が多くて甘いですからね。あれ以上量を多くすると高血糖のリスクが高まってしまいますが、かといって、菌数を多く摂ることを考えた場合、あれでは全然足りないわけです。
――なるほど。商品として成り立たせようと考えると、健康効果が活かせないことが多いんですね。いろいろと難しいなあ。専門的な話がちょっと続いたので、次回、もう少し具体的に腸内環境を整える食事の摂り方などをお伺いしていきたいと思います。
私はヤクルトに対して恨みも辛みもありませんが、上の光岡教授の話でヤクルトという会社のインチキさが分かったため、以下にまとめておきます。
- 生きた菌が腸まで届いて、そこで増殖するということは普通はない
- 「生きた菌が腸に届く」というといかにも健康と関係がありそうに思えるが、それは一つのイメージでしかない
- ラクトバチルスは耐酸性があるので生きたまま腸を通過して便から検出されるが、飲むのをやめると間もなく無くなってしまい腸には定着しない
- ヤクルトが売り出された初期の頃（1950年代）は、「ラクトバチルス・カゼイ・シロタ株」を「ラクトバチルス・アシドフィルス・シロタ株」だと間違って認識していた
- ヤクルトの容量は菌数を多く摂ることを考えた場合、全然足りない
ヤクルトもCMで「生きた菌が腸まで届く」と言っていますが、光岡教授によると生きた菌が腸まで届いて、そこで増殖するということは普通はない
そうです。
これも電通の手によるイメージ操作でしょうか？
更に壮大な計画も？
がんであることを公表する有名人は数多くいますが（最近では堀ちえみ）、池江璃花子選手の発表ほど世間に大きな影響を与えた例は他にありません。
そこで池江選手が単にヤクルトの抗がん剤「デュベリシブ」の広告塔というだけではなく、更に規模が大きな白血病利権（がん利権）も絡んでくるのでは？という視点で考えてみました。
先ず池江選手が白血病と診断されたことを公表したのは自身のツイッターでのことでしたが、実際に記者会見を行ったのは日本水泳連盟でした。
ヤクルトは水泳日本代表オフィシャルパートナーとして日本水泳連盟と関係があります。
また、パンパシフィック水泳のスポンサーもしていましたね。
今回の件は池江選手が体調不良によりオーストラリアから緊急帰国し、検査を受けた結果「白血病」と診断されていますので、大会や合宿でオーストラリアに行っていたのであれば日本水泳連盟もこの件に関与している可能性があります。
本当に体調が悪ければ現地で検査を受け、しかるべき処置を行い容態を安定させてから帰国させるものだと思いますが、オーストラリアで検査を受けると何かまずいことでもあるのでしょうか？
国内で池江選手が検査を受けたことにすれば、電通と示し合わせた医療機関に「白血病」と診断させることなどいとも容易くできてしまいます。
また、池江璃花子選手選手が白血病を公表後、菅義偉内閣官房長官も記者会見で池江選手にエールを送っています。
以下のリンク先の動画で菅官房長官の記者会見の様子が見れます。
○平成31年2月12日（火）午後 | 平成31年 | 官房長官記者会見 | 記者会見 | 首相官邸ホームページ
動画を見ると、菅官房長官に池江璃花子選手の白血病についての質問をしたのが「共同通信」の記者だということが分かります。
（共同通信の記者の質問はリンク先動画の2：09からになります。）
共同通信と電通の関係を考えると、この質問も電通が書いたシナリオ通りに行なわれたものではないかと考えてしまいます。
また、安倍晋三首相も池江璃花子選手の公表を受けて、白血病の「ドナー休暇制度」を国として支援していくと表明しています。
競泳の池江璃花子選手が白血病を公表したことを受けて、安倍首相は、日本骨髄バンクが企業に対して行っている「ドナー休暇制度」の普及活動を、来年度から支援する考えを明らかにした。
安倍首相「希望する方がドナーになりやすい環境を整備することが重要である」
日本骨髄バンクによると、ドナーは、提供にあたり平日の日中に８日前後、医療機関に出向く必要があり、この制度は、勤務先がその日数を「特別休暇」として認めるもの。
「ドナー休暇制度」国が普及支援へ（引用元ページ削除のためリンクを削除）
白血病の他にも難病と呼ばれる病気があり、池江選手よりも重篤な患者さんが数多くいる中で、白血病だけが特に優遇されるというのもおかしなものですが、池江選手が白血病であることを公表した直後から「骨髄バンク」のドナー登録や問い合わせが急増していることから、これらの一連の出来事も電通によって仕組まれたものなのではないかと思えてしまいます。
実際に「池江選手の白血病公表」という「きっかけ」を与えられた庶民は、電通の戦略に乗せられ「混乱」し、骨髄移植のリスクは考えずに「気安く」骨髄バンクのドナーに登録させられてしまいました。
やはり私たち庶民は電通の「戦略十訓」によって踊らされているようです。
池江璃花子選手が白血病を公表した当初は、「池江選手」「ヤクルト」「ジエブ＝電通」という関係性から、ヤクルトが開発している白血病治療薬「デュベリシブ」の宣伝目的なのではないかと考えていました。
しかし、他の製薬会社も白血病の新薬を開発し、安倍晋三まで登場して国が「ドナー休暇制度」の普及を推進する状況であることから、裏に白血病利権・がん利権を拡大させるためのイルミナティたちによる壮大な計画があるのではないかと思えてくるようになりました。
最後にまとめをしておきましょう。
- 池江璃花子選手のスポンサーであるヤクルトは、白血病（血液がん）の治療薬「デュベリシブ」の開発を行っている
- 一回の投与で5,000万円と超高額な白血病治療薬「キムリア」が登場したり、大手製薬会社が白血病治療薬の開発に力を入れるなど、製薬業界に白血病市場での売上拡大を目指す動きがある
- 白血病の「ドナー休暇制度」の普及活動を国が支援している
- 池江璃花子選手のマネージメント会社は電通の子会社
- 電通は医薬品の宣伝のために通信社を買収し、PR記事ではなく一般記事として書かせて読者を欺いていたことがあるブラック企業
- 池江選手を白血病利権の広告塔にすれば、「女性」「若い（子供）」というキーワードで同情を誘い、「白血病」に対する世間の関心を高めることができる
- 池江選手を白血病利権の広告塔にすれば、「白血病」が病気とは無縁そうな若くて体力がある人でもなる病気だと世間に印象付けることができ、若年層の白血病患者を増やすことができる
- 高齢の有名人を広告塔として起用し、仮に抗がん剤を投与したと場合、もし万が一のことがあれば宣伝効果がなくなるが、若くて体力がある池江選手ならその事態に至るリスクが少ない
この一連の池江璃花子選手を巡る白血病騒動はどのような結末を迎えるのでしょうか？
「池江選手、まだ若いのに白血病になるなんてかわいそう」と感情に振り回されることなく、今後の動向に注目していきたいと思います。
また、あなたがマスコミや電通といったイルミナティが垂れ流すがんや白血病の誤った情報に惑わされず、あなたの大切な命や財産を奪われることがないように願っています。
世の中の悪が全て滅び、あなたに救いがありますように。
あなたは多くの国民をかすめたゆえ、そのもろもろの民の残れる者は皆あなたをかすめる。これは人の血を流し、国と町と、その中に住むすべての者に暴虐を行ったからである。
ハバクク書 2章8節